何してる企業？
ブリヂストン(5108)はタイヤ売上高世界首位を誇るグローバル企業です。
- 乗用車・二輪車・バス・トラック・特殊車両・航空機などの様々な自動車用タイヤの生産・販売を行うタイヤ事業
- 自動車関連部品・ウレタンフォーム及びその関連用品・電子精密部品・工業資材関連用品・建築資材関連用品などの化工品の生産やスポーツ用品・自転車を販売する多角化事業
- 製品メンテナンスなどのサービス提供とセンサー・ソフトウェアなどのITツールを組み合わせることで、新たな付加価値の創造や顧客の課題解決を行うソリューション事業
などの事業セグメントから構成されており、このうちタイヤ事業が全体収益の75％を占めています。
他にもソフトロボティクス事業、リサイクル事業などのセグメントがあります。
同社は、①足元の課題解決、②将来への布石という観点から中計を作成しています。
①では現在、積極的な事業再編・生産拠点再編を行っています。2021年には米国建築資材事業・防振ゴム事業・化成品ソリューション事業を他社に売却しており、2023年までに世界の生産拠点の4割を削減する計画を立てています。
②では、ソリューション事業基盤の構築やブランドの再構築を行っており、成長性・収益性の向上のために成長事業への集中投資を行っています。
コストカットと事業成長の進捗に注目する必要がありそうですね。
分析スタート
基礎データ(2022/2/28時点)
- 時価総額 3兆3720億円
- 株価 4,725円
- PER 11.88倍
- PBR 1.27倍
- 自己資本比率 57.5%
- 配当利回り(予) 3.60%
基礎データはざっくりこんな感じです。もう少し詳しく掘り下げていきます。
業績
一株あたり利益(EPS)
2020年EPSの赤字化は、コロナ禍による利益の減少・事業再編や工場撤退に伴う費用の増加・減損損失のトリプルパンチによるものでした。
2021年は米国子会社の事業売却益がEPSの大幅増加に寄与しました。これは一時的なものです。
2022年EPSはコロナ前の水準に戻ることが予想されています。原材料費の高騰を予期しながらも、それを上回る収益増を見込んでいるようです。
営業・投資・フリーCF
営業CF・フリーCF共にプラスを維持しており、安定感があります。
2021年に営業CFが減少していますが、これは営業債権(後で回収するお金)が増加していることが要因として挙げられるため、特に問題はありません。
CFが安定している銘柄は長期投資に向いています。
営業利益率・CFマージン
2020年に大きく変動していますが、それ以外は安定した推移をしています。
利益率は基本的に10％を超えており、悪くない数字です。
事業再編頑張って！
財務
自己資本比率・有利子負債比率
自己資本比率は50％以上、有利子負債比率も40％以下と、堅牢な財務基盤をしています。
2020年には両比率が低い数値になっていましたが、2021年にしっかりと改善されています。
強いていうのであれば、自己資本比率の下落傾向が今後「継続的に」改善されるかどうかが懸念点でしょうか。
現金及び現金同等物
特に気になる点はありません。
問題なし。
株主還元
還元姿勢
当社は経営にあたり株主の皆様の利益を重要な課題として位置付けており、今後の事業展開に備えた経営基盤の強化をはかりつつ、業績の向上に努めることを基本方針としております。
利益配分につきましては、主にコア事業における稼ぐ力の再構築、成長事業であるソリューション事業拡大のための戦略的成長投資に必要な内部留保を確保しつつ、適正な財務体質の維持と株主還元を図ってまいります。
配当につきましては、当該期の業績、財政状態に加え、中期的な利益見通し、投資計画、キャッシュ・フロー等を総合的に勘案して、連結配当性向40％を目安に、持続的な企業価値向上を通じて、安定的且つ継続的な配当額の向上に努めることで、株主の皆様のご期待におこたえしてまいりたいと考えております。
同社HP より引用
配当性向40％程度を目安にした業績連動型の株主還元政策なのか、原則減配を行わない累進配当政策なのかが曖昧な文言となっています。
配当性向が40％を超えた時、減配するのか否かに注目する必要があります。
配当・配当性向
2009年のリーマンショック時には、衝撃の配当性向1428％という数値を出しながらも配当を出した過去を持つ同社ですが、遂に2020年に減配してしまいました。
なお、2020年の配当性向が表示されていないのは、EPSがマイナスになっていたことが要因です。
2021年の配当性向は40％以下ながらも、配当額はコロナ前の水準以上になっています。
配当性向が(以下同上)。
まとめ
同社は世界的なブランドを確立している、日本有数のグローバル企業です。
景気敏感銘柄であり、過去の減配実績もあることから再び減配する可能性が考えられるものの、収益性・成長性は悪く無く、財務も安定しています。
減配時や不景気時など、一時的に株価が下落したタイミングで仕込むことが出来れば、長期的に保有できる銘柄の一つであると言えるでしょう。
配当利回りが4％を超えるタイミングがあれば、積極的に購入を検討していきたい銘柄です。
↓同じく12月権利確定の高配当銘柄
↓近いうちにリライト予定の12月権利確定銘柄
↑（投稿情報などをつぶやきます）
※投資は自己責任でお願いします。当ブログは利益を保証するものではございません。
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