【銘柄分析】ビックカメラ(3048)を新規購入。長期保有で優待拡充の人気銘柄【駅近・使い勝手◎】

日本株・J-REIT

公開日 2021-08-16
最終更新日 2022-08-15

私事ですが、来年の4月までに引っ越しすることが決定致しました。今までは近隣にビックカメラが無かったので保有していなかったのですが、引っ越し先のすぐそばにビックカメラがあるという事で今回購入に至りました。

高値掴みの可能性もあったものの、ついつい優待の長期保有特典に釣られてしまいました。愚かな行動だったと後から判明するかもしれませんが、市場の未来は誰にも予測できないので、まあ良しとしておきたいと思います。

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基礎データ(2021/8/16時点)

ビックカメラは業界第2位の家電量販店大手です。同社傘下には同じく家電量販店大手のノジマやPC周辺機器を販売するパソコンショップのソフマップがあります。

ターミナル駅周辺に店舗を展開する都市型店舗に強みを持っており、都心の客層は同社が、郊外の客層は傘下のノジマがカバーしています。

株価1101円
一株配当15円
配当利回り1.36%
株主優待お買い物優待券(3000〜5000円)
優待利回り2.72〜4.54%
配当+優待利回り4.08〜5.89%
配当権利確定月2.8月
PER35.53倍
PBR1.22倍

Amazonや楽天などのECサイトの普及や、日本の人口が減少していくことを考慮すると、厳しい市場環境であることは間違いないでしょう。

同社は、実店舗以外にもECサイトでの販売に力を入れており、ここ数年でECサイト経由の売上を大きく伸ばしています。

現時点では非常に好調に推移していますが、他の家電量販店も同様の戦略を取っているところが多いため、同社含めた業界全体の今後の推移に注目する必要がありそうです。



経営活動の収益性

業績の推移

売上高は横ばいに推移しているものの、営業利益率が下落気味なのが懸念点です。

東京オリンピックのインバウンド需要が消滅してしまったのは痛手でした。



CFの推移

2020年に営業CFが400億円弱と大幅に増加していますが、このうちのおよそ360億円は減価償却費や棚卸資産の減少分を計上した影響によるものであり、業績が大きく改善されたわけではないので気をつける必要があります。

そうは言いつつ、営業CF・フリーCFはコロナ禍においてもしっかりとプラスを確保しているので、すぐさま経営が傾くようなことはないと考えられます。



財務の安全性

自己資本比率・現金等

直近で現金が大量に増加していますが、これは銀行から借り入れを行った影響によるものです。事実、2020年の8月期の自己資本比率は、2019年の8月期と比較して5%以上減少し、30%を下回っています。

家電量販店大手で業界第1位のヤマダHDや、関西圏に店舗を展開する業界第3位のエディオンなどは、両社ともに現時点で自己資本比率が50%を超えているため、同社の財務の脆弱性が浮き彫りになっている状態です。



株主還元の姿勢

配当性向(PLベース)

PLベースでの配当性向は45%以下を推移しており、無理のない範囲で株主還元を行なっていることがわかります。

業績が大きく悪化した2020年8月期においては、配当金を18円から10円へと減配することで配当性向を維持しており、配当金を維持しようという積極的な株主還元の姿勢は見られませんでした。



配当性向(CFベース)

一方で、CFベースの配当性向は非常に不安定な推移をしています。



配当の推移

基本的に増配時は非常に高い増配率を誇るものの、減配も躊躇なく行うため、安心して保有できる銘柄とは言えなさそうです。



株主優待

同社は株主優待として自社で利用することができる株主優待券を配布しています。2月には1000円、8月には2000円で合計3000円分の優待券を配布しています。更に長期保有特典として、1年以上保有していれば1000円、2年以上保有していれば2000円分が追加で配布され、合計5000円分の優待券を得ることができます。

この優待は、優待券のみで使用することもできるため、非常に使い勝手が良いのでオススメです。(例えば、ヤマダHDの株主優待は1000円のお買い物に対し500円分しか利用することができませんが、同社は1000円分すべてを優待で支払うことができます。)



まとめ

同社銘柄は、株主優待目的の長期保有を前提としたものであればお勧めできるものです。同社優待が現金を一切支払わずに利用可能であること、ビックカメラには家電以外に生活雑貨も売っていることから、当社優待券は非常に使い勝手の良いものであると言えるでしょう。

一方で財務状況的にはコロナ禍の影響を大きく受けており、同業他社と比べるとその脆弱性が見受けられるものとなっているため、この点には留意しておく必要があります。



↓配当利回りが高い同業他社の銘柄分析記事

↑(投稿情報などをつぶやきます)

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